メルマガ登録したい方はこちらから。(現在、無料)

営利目的で作ったメルマガです。

具体的内容はこちらから。

バイトの時に、大雪が降って、靴下までびしょ濡れの状態で仕事をしないといけない感じになってた。

でも、長靴を用意するべきだったといえば、それもあるとは思うけど。

 

やっぱり、ずっとこれが私は気になっていたので、

雨は降らすことができるのは知ってたけど、

雪とかもなんじゃないのかなと、そういうのもひっかかってたんですね。

 

前にちょっと触れたけど、気になってたけど、

偶然だった可能性もあるしと。

 

今年は凄い雪が降るようになってたので。

 

ただ、逆をかえすとバイト中は雪が降らない時期もあったんで、

そういう事を考えると微妙だけど。

ある意味、優遇された時期もあるんじゃないかとも思えてもくるし。

 

忙しい12月の時期に、雪が降らないから楽だったとかあったりとか。

 

偶然だったといえばそうなるのかもしれないけど。

 

これを書いておきたかったというのもあったんだ・・・。

 

後、私だけでなく、他の人も同じような病気というか、症状が起きたりしているんで、

なんとなくというか、そうだと思ってもいるんだけど、

ディープステートというか、テレビ局とか関連している人達なのか、

やっているっぽい気がするんで。

 

ストレスでって事の可能性もあるとは思うけど。

 

私はこういうのを知っているんで、

ある意味、それを考慮して物事が見えてしまうのもあって。

 

 

wikiなので、信ぴょう性はわからないのもあるけど、

1977年の環境改変兵器禁止条約というのがあったのを見つけた事があるんで、

という事は、この頃には、もう公になったけど、なんだったっけ・・・

ケムトレイルで雨を降らしているというのは、アメリカは認めたんですが。

 

その前あたりに、ベトナム戦争で、軍事的に雨を降らして

戦いを有利にさせたという話もあるんですが、

それは確か、バイトでそういうのを見た後に知った事なんで。

 

当時は、怪しいとは思ったけど、ベトナム戦争までは知らなかったんで、

1977年に単純に気象を変える兵器は作られていたけど、

広まらずに、しかも、その条約は守っていない感じだというか、

少なくとも、ケムトレイルはその条約があるのに守ってなかったわけなんで。

 

そういう世の中なんだろうなって。

 

中国はオリンピックを気象操作で晴れにしたんですけど、

その時は、アメリカとか非難したり、日本の報道もそんな感じだったっぽいみたいですけど。

 

要するに、自分たちはいいけど、相手国はダメという感じで

そういう条約を作ったとか、そんな感じだと思うんですが。

 

日本の法律とかも、裏金とかも、権力者に都合がよい感じになっていてとか

なんで、そんな感じだと思うんですが。

 

戦争レベルだったわけなんで、当時とかは、

戦後処理の時期とか、

そうだったとしても、わからなくもないけど。

 

何が言いたいかというと、私からすると当時は私が悪くないというか、

もっと詳しく何故かの話を書きたいんですけど、やめときますが。

そういうのもあるけど、そうなるようにさせられたんじゃないかって

思ってもいたんで。

 

でも、理不尽なんですけど、

この状態にまでなっているわけなんで。

 

 

 

気象兵器(きしょうへいき)とは人為的に気象を操作することにより敵対する国家や地域に損害を与えることを目的とした兵器の一種。環境改変技術のひとつでもある。1977年の環境改変兵器禁止条約においては、環境改変技術(Environmental Modification Techniques)と表現され、「自然の作用を意図的に操作することにより地球(生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。)又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」と定義されている(本項目で後述)。

→「気象制御」も参照
概要
人間に被害を与える気象現象を軍事目的で人為的に災害を発生させるものである。 ベトナム戦争におけるポパイ作戦(Operation Popeye)において人工降雨が軍事目的で使用された。英語版enを参照。

環境改変兵器禁止条約
1977年5月18日、軍縮NGOの「環境制御会議(Environmental Modification Convention)」において気象兵器を制限する環境改変兵器禁止条約(環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約;Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques。略称はENMOD)がジュネーヴにおいて採択された[1]。なお、東京大学の田中明彦教授は、「環境改変技術敵対的使用禁止条約」と訳しており[2]、また中京大学の杉江 栄一は「環境破壊兵器」と訳している[3]。 同条約では、環境改変技術を破壊や攻撃などの軍事目的による使用を禁止し、気象制御などの平和目的での使用に限定された[4] 。

同条約において環境改変技術とは、「自然の作用を意図的に操作することにより地球(生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。)又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」をいう[1]。

同条約に日本は1982年6月4日に国会承認をはたし、批准した[5]。 同条約にはアメリカ合衆国も調印し、米国国防軍には1978年10月5日に適用された[6]。

アメリカ国防総省コーエン長官の発言
1997年4月28日にジョージア大学で開催された対テロリズム対策会議において、アメリカ国防総省長官ウィリアム・コーエンが、「幽霊(Ghosting, 背乗り)スパイ」や「ウソの脅威による恐怖」について、アメリカの作家であり未来学者であるアルビン・トフラーやウイルス兵器(生物兵器)に言及しながら、環境型テロリズム(eco-type of terrorism)や、電磁波によって意図的に惹き起こされる地震や火山活動などの自然災害、すなわち気象兵器について言及した。「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。[7]。

アメリカ国防総省 国防長官ウィリアム・S・コーエン[1997年4月28日の発言]

なお、コーエン長官のこの発言は、諜報機関の活動を麻痺させるために気象兵器、地震兵器、生物兵器に関わるブラフが流されることに注意を払う必要があるという文脈で語られていることに留意が必要だ。 以下に、原文の英語(一部抜粋)を機械翻訳したものを掲げる。

「諜報機関内に二重スパイがいるのではないかという懸念が、連鎖反応を引き起こし、その特定の二重スパイを捜索することになり、数週間、数カ月、数年にわたり、諜報機関を麻痺させることさえある。同じことが、化学兵器や生物兵器を使用する恐れがあるという誤った脅しについても言える。

例えば、一部の国がエボラウイルスのようなものを構築しようとしているという報告がありますが、これは非常に危険な現象です。アルビン・トフラーは、特定の民族集団や人種を排除できるように特定の種類の病原体を考案しようとしている研究所の科学者について、これについて書いている。他の人たちはある種の工学、ある種の昆虫を設計して、特定の作物を破壊することができます。他の人々は、電磁波の使用によって遠隔地で地震や火山を襲う気候を変えることができるエコタイプのテロリズムでさえも従事している。

だから、他の国に恐怖を起こす方法を見つけている職場には、多くの独創的な考えがあります。それは本当のことです。それが私たちの努力を強化しなければならない理由です。そのため、これがとても重要です。」 とアメリカ国防総省国防長官ウィリアム・S・コーエンは1997年4月28日に発言している。[8]

歴史
20世紀前半期に科学者のニコラ・テスラが、地震兵器のアイデアを公表している[9]。

陰謀論での例
「陰謀論」においての主張には下記のような例もある。

アラスカで行われている高周波活性オーロラ調査プログラム(HAARP)において気象兵器の研究が行われている[10]。
元プロレスラーで第38代ミネソタ州知事を務めたジェシー・ベンチュラ(Jesse Ventura)はCNNの取材に対して、「ハープシステムは、特別な50本のアンテナで構成されたシステムであり、出力数百万ワットの高周波を、電離層の特定の地点に集め、その地上への反響が、多くの災害を引き起こしている可能性がある」と指摘し、HAARPは雲の動きや気候をコントロールすることができるとしたうえで、アメリカ政府はこのプロジェクトを機密事項ではないとしているが、ベンチュラ元知事が視察を申し出た際、許可が出なかったことから、「政府はうそをついている」とみている[11]。
地震兵器
人工地震
レーザー(=電磁波の一種。レーザーの元となる光子は、電荷を持っている粒子に「電磁気力」を伝えるゲージ粒子であり、ある範囲の振動数を持つ光子が、光として人々の目から観測されているもの)で地下水を加熱し、熱膨張させ、地殻に負荷をかける
小型核爆弾の使用
1992年以降、データの公表されないW71 (核弾頭)が使用されていると主張される
誘発地震
HAARPの利用
地中に穴を掘り、活断層上で核爆弾を爆破する
プラズマ兵器の使用
地震兵器が使用されたと主張される地震事例
ジャーナリストであるベンジャミン・フルフォード(日本名古歩道ベンジャミン)は、四川大地震[12]や新潟県中越沖地震[13]・東日本大震災[14]などについて「アメリカ政府のイオンプラズマ兵器による攻撃」「これらの気象兵器を使う脅迫により、郵政民営化や民間銀行の外資買収が行われた」と主張している。
東日本大震災について
先述のジェシー・ベンチュラもCNNの取材に対して、この地震がアメリカの地震兵器高周波活性オーロラ調査プログラムによって起こされたと述べた[15]。
2011年度の統一地方選挙で落選した元広島県議会議員の梶川ゆきこが人工地震であるとしてネット上で物議を醸し、日刊サイゾーで「震災で"トンデモ/デマ"に救いを求める人々」として取り上げられた

 

おすすめの記事