海外のサイトで翻訳したら、違うような内容になっていた。
私のミスなんですけど。
日本語の結果を再度、逆に翻訳しなおして
正しい結果になっているか確かめた方がいいとは思ってたけど
やらないでやったら、よりわからなくなって、
より間違った情報を流してしまった。
まいっか。
・・・・よくないか、これだと私が犯行に及んだ感じになってますね。
消さないとダメか。
でも改めて、考えてみると
私はこういう犯罪を受けている立場なんだなと。
犯罪を超えてますよね、この人達がやっている事って。
（何回、文章をなおしてグーグルのウェブ翻訳で翻訳した文章を見ても
私が犯罪を犯した側のような翻訳になってる…怪しく思えてきた）
携帯電話の検索結果を無断で使用するのは久しぶりです。
彼らは盗聴し、セブンイレブンの旗を使用していました。
今回も吉本興業
松本人志か明石家さんまか？ レイプが話題になりましたが、
この記事でも書きましたが、
私はそれには触れず、またセブンイレブンの旗を掲げて嫌がらせをしました。
ネットで調べてみると、最近の記事にこんな記事がありました。
投稿しました。
人間ってそういうものですよね。 バレずに他人を誹謗中傷しても、
これではいけないと思って訴訟まで起こしました。
ジャーニーとガーシーと一緒にいたとき、私は彼を名誉毀損で告訴することについて話しました。
統一教会は違うように見えるかもしれませんが、
彼が悪いことをしたためにこのような罰を受けたのは事実です。
……何だろう。 こういう裁判って。
元ソニー社長の平井氏の匂いがする。
社長の写真をクリックすると・・・
実際、社長の挨拶は青色になることが多いのですが、
この人たちは裏でかなり悪いことをしているようです。
セブン－イレブン・ジャパンの永松文彦社長が、ツイッター上に根拠のない誹謗中傷を投稿したとして発信者情報の開示を求められた訴訟で、東京地裁は権利侵害があると認め、同社に発信者情報の開示を命じた。 このことは3月9日までに判明した。 2月14日の判決が確定した。
永松氏は2022年7月15日に投稿されたツイートを問題視した。
世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の田中富弘会長と永松氏の画像を添付し、「国連勝利の田中、原立憲、 と統一教会、そしてセブンの永松社長。 それはまさに、人々を騙し、詐欺する人々に対するカルトの注目と同じです！」
東京地裁の網本幸次郎裁判官は、このツイートが永松さんの社会的評価を著しく低下させたと認定し、永松さんの名誉権や名誉意識を侵害したと判決した。
判決などによると、このツイートを投稿したアカウントは「コンビニ関連組合」を名乗るアカウントとみられる。
●さん。 永松さん側は「事実と異なる誹謗中傷」と主張している。
昨年１０月に始まった裁判で永松さん側は、投稿は「全くの事実と異なる誹謗中傷」と主張。
たとえ投稿者がセブンイレブン関連の労働組合に所属していたとしても、このツイートは当社の事業運営や私の経営陣などへの批判とはかけ離れた悪質な誹謗中傷であり、このような記事がインターネット上で広く拡散されることは容認できない。」
このツイートは投稿から1週間ほどで削除されたとみられる。 しかし、アーカイブで画像も含めた投稿内容を確認することができました。
永松氏の代理人弁護士は判決を受けて今後の法的措置について問われ、「この件についてはコメントを差し控える」と答えた。
●組合はあっさりと事実を認めた。
コンビニ関連組合に問い合わせたところ、河野正志会長は投稿が事実であることを認め、アカウントの管理状況や投稿・削除の理由などを説明した。
問題のアカウントは「コンビニ関連組合（@danketsu_cvs）」で、同組合が管理しているという。
「私は労働組合の執行委員長として、携帯電話番号を使ってツイッターアカウントを開設しており、アカウントは共有されています。ツイートは組合員の一人によるものですが、正当な組合活動と考えられます。」 したがって、誰がツイートしたかを特定しようとすることは、管理下にある労働組合を妨害する不当労働行為となるため容認できないというのが我々の立場です。」
●旧統一教会の動きを考慮して削除されました。
投稿の意図に加えて、削除の理由も明らかにした。
「セブンイレブン・ジャパンの体質と旧統一教会の体質（霊感商法のような自滅的販売、加盟店の洗脳、多額の追加代金等）があまりにも似ている」ということを踏まえたツイートと思われる 。
旧統一教会会長の画像を添付しましたので、旧統一教会・活教原理研究所による妨害工作が行われる可能性が否定できないため、直ちに削除させていただきました。
さらに「閲覧数が少ない当該ツイートを理由に、永松社長が名誉毀損等で組合を告訴するというのは、大企業の社長として極めて未熟であるとしか思えない」と述べた。 会社がこれを常に監視していること自体が不当労働行為であると考えています。」
